人事ノウハウ

エンゲージメントサーベイとは?導入メリットと調査のポイントを解説

2025/11/28

「社員の会社への貢献意欲が低い」「離職率が高止まりしているが、具体的な原因がわからない」「各組織の現状を把握したいものの定量的なデータがない」といった、組織課題の解決を求められている企業の人事・採用担当者の方は多いのではないでしょうか。

社員のモチベーションや定着率の向上は、企業の持続的な成長に直結する重要な経営テーマといえます。そこで注目されているのが、「エンゲージメントサーベイ」です。

このページでは、エンゲージメントサーベイの基本的な概要から導入するメリット、そして多くの企業が陥りがちな失敗と回避するためのポイントまで、人事・採用担当者が知っておくべきポイントを解説します。

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エンゲージメントサーベイとは?

エンゲージメントサーベイとは、社員と企業とのあいだに存在する「精神的な結び付き」や「相互の貢献意欲」の強さを測定し、数値化するための調査、もしくは調査ツールを指します。

ここでいうエンゲージメント(Engagement)とは、従業員エンゲージメントともいわれる企業と従業員の関係性やつながりを指します。

エンゲージメントサーベイはエンゲージメントを向上させる目的で行われることが多く、この調査を実施することで、組織のどこに課題があり、どのような施策が社員の意欲向上につながるのかを、客観的なデータに基づいて可視化でき、改善につなげることができます。

従業員エンゲージメントについて詳しくは下記ページでも解説しています。

従業員エンゲージメントを高めるために、人事ができる施策とは?

Adeccoのエンゲージメントサーベイについて

Adeccoエンゲージメントサーベイは人事施策の効果を定量化し、組織の現状、課題を見える化するサーベイツールです。従業員、管理職、立場の異なる人達の目線を合わせることにも活用できます。

Adeccoではサーベイの初期設定などの準備や運用のサポートはもちろんのこと、サーベイ結果に基づく分析、問題解決に向けた施策の立案や実行までをワンストップで支援します。

具体的にはこんなお悩みを解決します。

  1. 各組織の現状を把握したいものの定量的なデータがない。
  2. 定着率を高めたいが効果的な対策が取れていない。
  3. マネジメントが感覚に頼ったものになっている。

エンゲージメントサーベイと社員満足度調査の違い

どちらにも明確な定義はありませんが、エンゲージメントサーベイは組織の改善施策策定のために実施されるのが一般的です。一方で従業員満足度調査(ES)はあくまで仕事内容や職場環境など組織に対する満足度の測定を目的としています。

人事院の「公務のためのキャリア形成支援ガイドブック」ではエンゲージメントサーベイ、従業員満足度調査(ES)はそれぞれ以下のように説明されています。

エンゲージメントサーベイは、組織の状態や課題を可視化して、効果的な改善施策へとつなげるためのもので、いわば部署単位・属性単位での分析による優先課題の抽出が主な目的です。実施頻度は半年に1回、もしくは年1回程度で、回答時間は約5~30分。調査項目としては、「組織への貢献意欲」 「仕事に対する熱意や活力」「職場環境に関する満足度」などが挙げられます。

従業員満足度調査(ES調査)は、労働環境、職場の人間関係、業務内容に満足しているかどうかを測定・分析するのが主な目的です。実施頻度は半年に1回、もしくは年1回程度で、回答時間は約5~30分。調査項目としては、「仕事内容に関する満足度」「職場環境や人間関係に関する満足度」「待遇に関する満足度」などが挙げられます。

引用:人事院「公務のためのキャリア形成支援ガイドブック」、 https://www.jinji.go.jp/seisaku/ninmen/career.html 、2025年11月4日

企業で組織サーベイを検討されている場合は、何を目的としているかが非常に重要です。もし組織課題を改善しエンゲージメントの向上を検討しているならAdeccoへご相談ください。Adeccoエンゲージメントサーベイは人事施策の効果を定量化し、組織の現状と課題を可視化します。

詳しくは以下のページでも解説していますので、興味のある方はぜひこちらもご覧ください。

Adeccoエンゲージメントサーベイ

Adeccoエンゲージメントサーベイは人事施策の効果を定量化し、組織の現状、課題を見える化するサーベイツールです。従業員、管理職、立場の異なる人達の目線を合わせることにも活用できます。

詳細はこちら

エンゲージメントサーベイの導入メリット

企業はエンゲージメントサーベイを導入し、適切に運用することで、主に下記のようなメリットを得られます。各メリットについて、詳しく見ていきましょう。

<エンゲージメントサーベイ導入の主なメリット>

  1. 組織の状態を定量的に可視化
  2. 離職率の低下と定着率の向上
  3. 組織の生産性・業績の向上

組織の状態を定量的に可視化

人事施策はコストや労力がかかるため、その効果を予測しにくいのが難点です。エンゲージメントサーベイは、どの部門で、どのような課題が、どの程度の深刻度で存在しているかをデータで可視化できます。

このデータを活用することにより、組織のリソースを、最も効果が見込める部門や施策に集中できるようになります。さらに、社員の意向や強みを把握することで、適材適所の人員配置や、必要なスキルを持つ人材を重点的に育成する戦略が可能です。
結果として、全社一律の施策ではなく、投資対効果(ROI)の高い、戦略的な人事施策を実行できるでしょう。

離職率の低下と定着率の向上

エンゲージメントの低い社員は、将来への不安や組織への不満を抱えやすく、離職してしまう可能性も高くなります。エンゲージメントサーベイを導入し改善施策を行うことによって、こういった潜在的な離職リスク要因(キャリアパスの不明確さ、上司とのコミュニケーション不足など)の早期特定が期待できます。
要因に対して迅速に対応策を講じれば、離職を未然に防ぎ、優秀な人材の定着につなげられるでしょう。

離職率と改善方法について詳しくは下記ページでも解説しています

離職率の平均と計算方法とは?離職率が高くなる原因や改善方法も解説!

組織の生産性・業績の向上

エンゲージメントサーベイ導入と改善施策の実施によって組織が抱える課題が解消されれば、社員の生産性向上や業績の向上も期待できます。

自分の役割や目標を深く理解し、困難な状況でも粘り強く、創造性を発揮して業務を遂行できるエンゲージメントが高い社員が増えれば、その主体的な行動や熱意が、組織全体の士気を高めてくれるでしょう。その結果、顧客満足度や企業の業績向上に、自然と結び付いていくはずです。

【よくある失敗】エンゲージメントサーベイ導入の注意点

エンゲージメントサーベイを実施しても、「結局、何も変わらなかった」と失敗に終わってしまう事態は避けたいものです。そこでエンゲージメントサーベイのよくある失敗例と、回避するためのポイントについて把握しておきましょう。

■エンゲージメントサーベイの失敗例と回避するためのポイント

失敗例
原因
回避するためのポイント
実施して終わりになっている エンゲージメントサーベイ自体が目的化し、分析や改善策の検討に時間やリソースを割かない。 実施前から「結果に基づき、必ず◯◯の施策を行う」など、社員に向けてゴールを宣言しておく。
結果を社員に共有しない 会社にとって、都合の悪い結果の開示をためらう。または、分析に時間がかかりすぎる。 結果を迅速にフィードバックし、信頼関係を維持する。ネガティブな結果も改善への一歩として共有する。
全社一律の施策を実行している 部署やチームごとの具体的な課題を無視し、全社的な福利厚生の拡充など、表面的な改善にばかり終始している。 過去のエンゲージメントサーベイの結果を部門・チーム単位で深掘って分析し、マネージャー主導で課題に特化したアクションプランを立てる。
社員が本音で回答しない(できない) 匿名性が担保されていないと感じる。または、過去のエンゲージメントサーベイ結果が活用されなかった経緯がある。 匿名性を徹底し、過去のサーベイで実行した改善点を具体的に示すことで、回答の意義を伝える。

失敗につながる最も大きな原因は、「エンゲージメントサーベイの結果をアクションにつなげていないこと」に尽きます。

社員の声を聞いたにもかかわらず、何もしない、または的外れな施策を実行してしまうと、あきらめや不信感を生み、エンゲージメントをかえって低下させてしまうことになりかねません。

失敗しないエンゲージメントサーベイの進め方

エンゲージメントサーベイを成功させ、具体的な組織変革を達成するためには、どのようにすればいいのでしょうか。一般的な流れに沿って、どういったことをしていくのかご紹介します。

1. 目的を明確にする

何のためにエンゲージメントサーベイをするのかを明確にしましょう。
目的を明確にする際には、組織がどのような課題を抱えている可能性があるかを仮説立てしてみましょう。そうすることで調査の論点が整理され、目的も明確になります。

2. 調査項目と実施方法を決める

目的に沿って、調査項目と実施方法を決定します。調査項目を決める際には、例えば以下のポイントに注意しましょう。

<調査項目を決める際のポイント>

  1. できるだけ質問数を抑える
  2. 一つの質問に要素は一つ
  3. 肯定文と否定文を混ぜない

3. 社員へ周知し、実施する

実際に自社の社員へ周知してエンゲージメントサーベイを実施します。
実施の際には、エンゲージメントサーベイの目的、匿名性の担保、そして「結果が必ず組織改善に活用されること」を、経営層や人事担当者から熱意を持って社員に伝えましょう。
特に匿名性の担保を明確に示すことは、安心して回答してもらうためにも非常に重要です。

4. 結果を分析し、共有する

結果の分析では、全社平均だけでなく、部署別、役職別、勤続年数別などでクロス分析を行うことで、新しい知見が得られることもあります。多角的な分析を行い、スコアが低い層やネガティブな領域など改善施策につながりそうなポイントを特定しましょう。

5. アクションプランの実行と効果測定

分析結果から得られた課題に対し、アクションプランを策定・実行します。実行後は、次のエンゲージメントサーベイでその施策の効果を測定し、改善のサイクルを回していきます。

エンゲージメントサーベイにお悩みなら、Adeccoへ

エンゲージメントサーベイは、社員の本音や熱意という、目には見えない企業の財産を可視化する重要なプロセスです。
エンゲージメントサーベイを導入する際には、「社員の満足度を上げる」という受動的な目標ではなく、「社員の貢献意欲を高め、企業と共に成長していく」という能動的な視点を持ち、結果を組織の変革につなげるという、強い意志を持って臨みましょう。

Adeccoでは Adeccoエンゲージメントサーベイ をご提供しています。業界トップクラスの利用実績があり、これまで1,000社、12万5千人の利用実績があり、幅広い業種・業界、大手企業から中小企業まで多く導入されています。
エンゲージメントサーベイの導入を検討されている人事・採用ご担当者様は、ぜひ一度ご相談ください。

Adeccoエンゲージメントサーベイ

Adeccoエンゲージメントサーベイは人事施策の効果を定量化し、組織の現状、課題を見える化するサーベイツールです。従業員、管理職、立場の異なる人達の目線を合わせることにも活用できます。

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