人事ノウハウ

X世代・Y世代・Z世代とは?それぞれの世代の特徴や違いを徹底解説!

2026/01/13

X世代・Y世代・Z世代とは?それぞれの世代の特徴や違いを徹底解説!

近年、企業が抱える世代間ギャップは、人材の採用や定着において大きな課題となっています。特にX世代、Y世代、そしてZ世代では、キャリア観やコミュニケーションスタイル、そして働くことへの価値観が大きく異なるといえるでしょう。

これらの世代の特性を深く理解することは、効果的な採用戦略を構築し、多様な社員の能力を最大限に生かすための組織づくりに不可欠です。そこでこの記事では、各世代の特徴とキャリア観などを調査データを元に解説します。

X世代・Y世代・Z世代の由来

X世代・Y世代・Z世代といったアルファベットによる世代区分はX世代(ジェネレーションZ/Generation X)から始まった考え方です。この「X世代」という言葉は、もともと写真家のロバート・キャパが用いた表現に由来するとされています。「X」には、正体がつかみにくい、既存の価値観では定義しづらいといったニュアンスが込められていました。

その後、この言葉が広く社会に浸透するきっかけとなったのが、1991年に発表された作家ダグラス・クープランドの著書『Generation X: Tales for an Accelerated Culture』です。本書がベストセラーとなったことで、「ジェネレーションX」という呼称は、特定の年代層を指す言葉として定着していきました。

X世代という呼び方が広まると、その次の世代をアルファベットの流れになぞらえ、「Y世代」「Z世代」と呼ぶ考え方が生まれます。Y世代は、インターネットやデジタル技術の普及とともに成長したことから、ミレニアル世代とも呼ばれ、デジタルネイティブの代表的な世代として語られることもあります。

日本では、「Z世代」という呼び方がメディアやビジネスの文脈で広く使われるようになり、消費行動や価値観を読み解くためのキーワードとして定着しています。

■X世代、Y世代、Z世代それぞれの年代区分

  概要
X世代 一般的に1960年代中頃から1970年代後半までを指すことが多い
Y世代 一般的に1980年頃から1990年中頃までを指すことが多い
Z世代 一般的に1990年中頃から2010年頃までを指すことが多い

X世代(ジェネレーションX/Generation X)とは

X世代(ジェネレーションX/Generation X)とは、一般的に1960年代中頃から1970年代後半に生まれた世代を指します。年代の定義には諸説ありますが、日本ではバブル世代や団塊ジュニア世代と近い年代として語られることが多い区分です。

幼少期はアナログ環境で育ち、成人後にインターネットが普及した世代である点でもあり、アナログとデジタルの両方を経験しているのはX世代の特長といえます。

「X世代」という名称は、写真家のロバート・キャパが用いた「Generation X」という言葉に由来します。もともとアメリカで生まれた概念であるため、アメリカのX世代と日本のX世代では、社会背景の違いもあり特徴が必ずしも一致するわけではありません。

Y世代(ジェネレーションY/ Generation Y)とは

Y世代(ジェネレーションY/Generation Y)とは、一般的に1980年頃から1990年代中頃に生まれた世代を指します。X世代の次に位置づけられることから、アルファベットの流れに沿って「Y世代」と呼ばれるようになりました。

この世代は、2000年以降に社会へ出た世代であることから、「ミレニアル世代」と呼ばれることもあります。インターネットやデジタル技術の普及期とともに成長し、デジタルツールを比較的自然に使いこなす世代として認識されています。

日本においては、団塊ジュニア世代の後半や、いわゆるプレッシャー世代、ゆとり世代と年代が重なる場合もあり、文脈によって呼び方や特徴づけが異なる点も特徴です。

Z世代(ジェネレーションZ/ Generation Z)とは

Z世代(ジェネレーションZ/Generation Z)とは、一般的に1990年代中頃から2010年頃に生まれた世代を指します。X世代、Y世代に続く世代として、アルファベットの流れになぞらえ「Z世代」と呼ばれるようになりました。

この世代の大きな特徴は、スマートフォンやSNSが当たり前の環境で育った点にあります。そのため「ソーシャルネイティブ」と呼ばれることもあり、情報収集やコミュニケーションにおいて、デジタルやソーシャルメディアを前提とした行動様式を持つ世代として捉えられています。

他の区分と比べて、日本では特に「Z世代」という呼称が浸透しており、採用・育成・マーケティングなどさまざまな観点から注目される区分になっています。

どんな違いがある?X世代・Y世代・Z世代の特長を調査データで紹介

X世代・Y世代・Z世代は、育った時代背景や社会環境の違いから、仕事観や価値観、行動特性にそれぞれ異なる傾向があると言われています。では実際にどのような違いがあるのでしょうか。

アデコでは、X世代・Y世代・Z世代を対象に、働き方や意識に関する調査を実施しています。ここではその調査結果をもとに、各世代の特徴をデータから読み解いていきます。

今回ご紹介するデータを、ぜひ採用や人材育成、マネジメント施策を検討する際のヒントとしてお役立てください。

※ここでは集計のため、X世代は1965年から1979年まで、Y世代は1980年から1995年、Z世代は1996年から2012年まで、と定義して集計をしています。

Z世代とX・Y世代の働き手に関する調査

■勤務先を選ぶときに最も重視するものは何ですか?

Z世代 X・Y世代
1位 給与・報酬 38.6% 1位 給与・報酬 41.5%
2位 人間関係 19.0% 2位 人間関係 17.2%
3位 福利厚生 8.2% 3位 仕事のやりがい 9.5%
4位 柔軟な働き方ができる
(フレックスやリモートワークなど)
7.4% 4位 勤務地 9.4%
5位 勤務地 6.8% 5位 柔軟な働き方ができる
(フレックスやリモートワークなど)
8.0%

Z世代・X世代・Y世代いずれにおいても、「給与・報酬」が勤務先選択の最重要項目であることが明らかになりました。世代を問わず、報酬水準が就業先選択の前提条件となっている点は共通しています。

一方で、要素の内訳には世代差が見られます。X・Y世代では「仕事のやりがい」が上位にランクインしているのに対し、Z世代ではランク外となり、代わって「福利厚生」が上位に入っています。

参考:Adecco Group「Z世代とX・Y世代の働き手を対象にした仕事に関する比較調査」

X・Y・Z世代の就業者を対象にした調査

仕事への熱意について

■現在の勤務先への状況:「仕事への熱意や意欲はないが、必要最低限の業務はこなしている」への単一回答

  非常に当てはまっている どちらかと言えばあてはまっている どちらかといえばあてはまっていない まったくあてはまっていない
全体 22.6% 45.0% 22.1% 10.2%
X世代 18.8% 44.0% 24.4% 12.8%
Y世代 23.5% 46.4% 21.3% 8.9%
Z世代 27.0% 44.4% 20.2% 8.4%

「『仕事への熱意や意欲はないが、必要最低限の業務はこなしている』という状態が、自身にあてはまっていますか?」と質問したところ、全体の67.7%が、「あてはまっている」と回答しました(「非常にあてはまっている」22.6%、「どちらかと言えばあてはまっている」45.0%)。

世代別にみると、「仕事への熱意や意欲はないが、必要最低限の業務はこなしている」状態だと回答した就業者がもっとも多かったのはZ世代で、7割以上となる71.4%(非常に当てはまっている27.0%、どちらかと言えばあてはまっている44.4%)が、「静かな退職」状態にありました。

■「静かな退職」状態にある就業者が、仕事への熱意や意欲を持てない理由(単一回答)

  給与・報酬が低い 仕事にやりがいを感じられない 正当な評価を受けられていない ワークライフバランスが悪い 成長できない 上司との関係が悪い 同僚との関係が悪い 配属先が希望と違う その他
全体 35.2% 20.3% 9.4% 8.5% 7.7% 5.4% 5.1% 3.4% 5.0%
X世代 31.2% 20.8% 11.9% 7.0% 9.6% 5.3% 5.1% 2.8% 6.4%
Y世代 35.2% 22.0% 9.3% 9.1% 8.1% 5.0% 4.1% 2.5% 4.7%
Z世代 40.3% 17.1% 6.2% 9.5% 4.8% 6.2% 6.7% 5.6% 3.6%

現在の勤務先で「静かな退職」状態にあるX・Y・Z世代の就業者に対し、「仕事への熱意や意欲を持てない理由は何ですか?」と質問したところ、もっとも多く挙げられた理由は、「給与・報酬が低い」(35.2%)でした。
「給与・報酬が低い」と回答した割合を世代別にみると、Z世代が40.3%と最も多い結果になりました。

各世代が「理想の上司」に求めること

全体
1位 話しかけやすい 16.8%
2位 公正・公平である 12.8%
3位 考え方が柔軟である 11.3%
4位 チームをリードする力がある 10.8%
5位 誠実・正直である 9.3%
X世代
1位 公正・公平である 20.0%
2位 誠実・正直である 12.8%
3位 考え方が柔軟である 11.7%
4位 チームをリードする力がある 11.6%
5位 話しかけやすい 11.3%
Y世代
1位 話しかけやすい 19.6%
2位 考え方が柔軟である 11.0%
3位 公正・公平である 10.9%
4位 チームをリードする力がある 9.8%
5位 仕事ができる 9.5%
Z世代
1位 話しかけやすい 20.6%
2位 考え方が柔軟である 11.2%
2位 チームをリードする力がある 11.2%
4位 仕事ができる 10.6%
5位 優しい 10.2%

まず全体傾向を見ると、「話しかけやすい」が16.8%で最も高く、理想の上司像として重視されていることがわかります。次いで「公正・公平である」「考え方が柔軟である」といった項目が続き、上司には人間関係の築きやすさや、納得感のある判断姿勢が求められている傾向がうかがえます。

世代別に見ると、Y世代・Z世代はいずれも「話しかけやすい」が1位となっており、上司との心理的距離の近さを重視する姿勢が共通しています。

一方、X世代では「公正・公平である」が1位となり、「話しかけやすい」は5位にとどまりました。この結果からは、上司にはフラットなコミュニケーションよりも、評価や判断における公平性や誠実さをより強く求める傾向が読み取れます。

また、Z世代のみ「優しい」がランクインしている点も特徴的です。X・Y世代には見られないこの項目からは、Z世代が上司に対して、指導力や成果だけでなく、精神的な配慮や安心感を求めている様子がうかがえます。

参考:Adecco Grpup「Z世代の就業者の7割以上が、「静かな退職」状態にあることが明らかに」

各世代の生成AIの使用率

生成AIを仕事に使っている割合

割合
X世代 19.9%
Y世代 28.6%
Z世代 36.6%

生成AIを仕事に活用している割合を見ると、Z世代が36.6%と最も高い結果となりました。次いでY世代が28.6%、X世代は19.9%と続いており、世代が若くなるほど生成AIの利用率が高まる傾向が確認できます。

特に、Z世代とX世代を比較すると、生成AIの利用率には大きな差が見られます。生成AIの活用は一部の先進的な取り組みにとどまらず、世代によって浸透度が異なるテーマであり、今後の人材育成や業務設計を考える上でも重要な示唆を与えるデータと言えるでしょう。

仕事で生成AIの使用頻度と仕事への活用

■仕事で生成AIを使っていると回答した方対象:どれくらいの頻度で利用しているか

  ほぼ毎日 週2~3日程度 週1日程度 月2~3程度 月1日程度 月1日未満
X世代 21.5% 29.5% 20.1% 11.4% 5.4% 12.1%
Y世代 27.9% 33.6% 17.9% 8.7% 5.7% 6.1%
Z世代 36.6% 29.5% 14.2% 6.0% 7.1% 6.6%

■「仕事で生成AIを使っている」と回答した方対象:生成AIを使うことによって、あなたの仕事は楽になりましたか?

  非常に楽になった どちらかと言えば楽になった どちらかと言えば楽になっていない まったく楽になっていない
X世代 21.5% 65.8% 10.7% 2.0%
Y世代 35.4% 54.6% 7.0% 3.1%
Z世代 40.4% 55.7% 3.8% 0

生成AIを仕事に利用している働き手を対象に使用頻度を見ると、もっとも利用頻度が高いのはZ世代であることがわかります。Z世代では36.6%が「ほぼ毎日利用している」と回答しており、日常的な業務ツールとして生成AIを活用している様子がうかがえました。

Y世代も「ほぼ毎日」「週2~3日程度」を合わせると高い利用率を示していますが、X世代では利用頻度が相対的に低く、定期的な活用にとどまる傾向が見られました。
また、「生成AIを使うことで仕事が楽になったか」という設問では、Z世代が最も高い効果実感を示しています。「非常に楽になった」と回答した割合はZ世代が40.4%と最も高く、世代が上がるにつれてその割合は低下しています。

X世代では「どちらかと言えば楽になった」と感じている人は多いものの、「非常に楽になった」と感じる割合は比較的低く、生成AIの効果は限定的なようです。

参考:Adecco Group「X世代・Y世代・Z世代の3世代2,050人の働き手を対象にした、仕事での生成AI利用に関する意識調査」

X世代・Y世代・Z世代の違いを理解することが、多様な人材を生かす組織づくりの近道

X世代・Y世代・Z世代それぞれの価値観や仕事に対する考え方の違いを、調査データをもとに見てきました。
生成AIの使用率や上司や仕事に求めることはそれぞれの世代で異なります。人事・採用担当者、そしてマネジメント層が各世代の特徴を深く理解し、柔軟なアプローチを取り入れることで、X世代、Y世代、Z世代それぞれの強みが最大限に発揮され、企業全体の成長へとつながるはずです。

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